日本では国民の2人に1人が"がん"になり、4人に1人が"がん"で亡くなっています。がんにかかる可能性（罹患率：りかんりつ）は年齢とともに高まりますが、特に働き盛りの女性では、同世代における男性の罹患率を大きく上回っています。...

日本人の死因の約5割は、がんや心臓病、脳卒中などの生活習慣病です。生活習慣病の予防と早期発見・治療に重要なのが、「特定健診（いわゆるメタボ健診）・特定保健指導」や「がん検診」などの定期的な受診です。健診（検診）の重要性とその内容、そしてふだんの生活での心がけなどをご紹介します。

「健康寿命」とは、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のことです。世界保健機関（WHO）でも新たな指標として導入されています。
従来の指標であった「平均寿命」には、寝たきりや認知症などを患って介護が必要となる期間も含まれていました。我が国の平均寿命は世界有数の長さである一方、健康寿命との差（つまり、健康上の問題で日常生活に制限のある生活をする期間）は、男性が8.73年、女性が12.06年と決して短くありません。

119番通報で駆け付けた救急隊員は、傷病者の受診歴や薬剤情報などを基に、搬送先医療機関の選定や、救急車内での処置を行います。ところが、本人が意識を失い家族が動揺していたり、意識があっても処方された薬の名前を思い出せなかったりする場合、救急隊員の情報把握が難しいことがあります。こうした「もしも」のときに役立つのが、マイナ保険証を活用した「マイナ救急」です。ここでは、その取組やメリット、利用方法について分かりやすくご紹介します。

「場の空気を壊したくないから」「強く勧められたから」――そんな理由で、短時間に多量のお酒を飲む、いわゆる「イッキ飲み」をしたり、他人にさせたりしたことはありませんか？それは、命にかかわる「急性アルコール中毒」になりかねない危険な行為です。正しい知識を身につけて、楽しく安全にお酒と付き合いましょう。

歳をとると病気やけがで医療機関を受診する機会が増えてきます。そこで気になるのが医療費です。ただ、医療費と一口にいっても、年齢等によって加入する医療保険制度が異なり、窓口で自己負担する割合も異なります。令和4年（2022年）10月から、75歳以上のかた等で一定以上の所得のあるかたの医療費の窓口負担割合が1割から2割になりました。窓口負担割合の判断基準はどのようなものか、変更となるかたへの負担軽減（配慮措置）、見直しの背景についてご紹介します。

夏を迎えると、家族や友人などと一緒に、海や川へと出掛ける機会が増えてきます。水辺のレジャーは楽しいひと時となりますが、一方で、毎年多くの「水の事故」が起きていることを忘れてはいけません。この記事では、「水の事故」の対策をまとめましたので、是非、海や川へ出掛ける際の参考としてください。 水の事故から命を守るためには、次の7つのポイントを徹底することが「自己救命策」の基本となります。

「大麻は合法」「体に害はない」「依存性がないから、一度なら大丈夫」といった誤った情報が広がり、若者の間で大麻の使用が増加しています。令和5年（2023年）には、大麻取締法が改正され、「使用」が禁止されるなど、規制がさらに強化されました。大麻の被害から自分や大切な人を守るために、正しい知識を身に付けましょう。

令和6年（2024年）4月から、熱中症警戒アラートの一段上の熱中症特別警戒アラートが新たに創設され、運用が開始されました。熱中症特別警戒アラートが発表される場合は、過去に例のない危険な暑さが予測され、人の健康に係る重大な被害が生じるおそれがあります。また、危険な暑さから避けるための場所として、市町村長は「クーリングシェルター」を指定できることになりました。クーリングシェルターは熱中症特別警戒アラートが発表されている期間中、一般に開放されます。
熱中症特別警戒アラートが発表されるときには、熱中症予防行動を徹底して行うことが何より重要です。日頃から心がけている熱中症予防行動のみでは不十分な可能性があるため、今一度気を引き締めて、準備や対応をすることが必要です。

食べ物を介して体内に侵入した細菌やウイルスなどが原因で引き起こされる食中毒は、1年を通じて発生するため、常に注意が必要です。なかでも鶏肉や牛肉などに付着する細菌の「カンピロバクター」や「腸管出血性大腸菌（O157、O111など）」などは、重い症状を引き起こすこともあり、抵抗力の弱いこどもや妊婦、高齢者は特に気を付けなければなりません。また、魚介類に寄生する寄生虫の「アニサキス」による食中毒報告数が増えています。これらの食中毒の特徴と食品を安全に食べるためのポイントを紹介します。

最近、海外で流通している医薬品や化粧品、医療機器などを、旅行先やインターネットを通じて購入するなど個人輸入するかたが増えています。しかし、こうした医薬品などは、日本の医薬品医療機器等法に基づく安全性や有効性が確認されていないなどのリスクがあり、使用による健康被害も多数報告されています。そこで、こうした医薬品などが不正に国内へ流入しないよう、また私たち国民の保健衛生上の危害を防止するため、医薬品などの個人輸入は「自分自身での使用のみ認められる」などのルールが設けられています。海外から医薬品の個人輸入をするときには、事前にこうしたルールを把握したうえで、医師や薬剤師などの専門家と相談して、そのリスクと必要性を十分に検討してください。