医師が発行した処方せんはどこの薬局でも取り扱ってくれます。しかし、受診する医療機関によって薬局を変えるのではなく、"かかりつけ"の薬剤師・薬局を持つことをお勧めします。より安全で効果的な医療を提供することを目的として、医師（処方せん発行）と薬剤師（調剤）がそれぞれ独立した専門的な立場で患者さんと接する仕組みを「医薬分業（いやくぶんぎょう）」といいます。医薬分業には次のようなメリットがあります。
病気やけがの治療などで大切な役割を果たす「薬」。しかし、程度に差はありますが、薬は効き目（効能・効果）だけでなく、副作用という「リスク」も併せ持っています。重い症状では死に至ることも。そこで、薬を安心して使うためには、薬に関するリスク、正しい使いかたや保管方法を知ることが大切です。
平成26年（2014年）夏、「デング熱」の国内での感染例が69年ぶりに確認され、首都圏を中心に162例の報告がありました。デング熱の患者は全世界で毎年1億人にのぼるとみられ、日本でもいつまた発生するかわかりません。デング熱の日本での流行を防ぐため、どのような病気か、どのような予防策があるか、など、改めて確認しておきましょう。
急な病気やけがをしたときに救急車を呼ぼうかどうか、迷うことはありませんか。突然の重い病気やひどいケガなど、緊急性が高いときは、すぐに救急車の要請が必要です。一方で、救急車や救急隊員の数は限られていますので、症状の軽いかたが安易な救急要請をすることは望ましくありません。救急車を適切に利用するためのポイントを紹介します。
「緊急性の高い症状かどうか自分で判断できない」「救急車を呼ぶほどではないけど受診したい／相談したい」「119番に電話するのがためらわれる」というときは、電話やインターネットですぐに相談できる以下のような手段があります。判断に迷ったときには、是非ご利用ください。
熱中症は急速に症状が進行し、重症化します。軽症の段階で早めに異常に気づき、応急処置をすることが重要です。
熱中症になると表れる症状は、具体的に次のとおりです。日本救急医学会（熱中症に関する委員会）の作成する「熱中症診療ガイドライン2024」では、熱中症の症状を、重症度によってⅠ度からⅣ度までの4つの区分に分類しています。
農林水産省では、7月から9月までを「夏の熱中症等対策声かけ期間」とし、家族・職場・近隣・地域全体で声をかけ合い、熱中症を予防する取組を実施しています。キャッチフレーズは「いのちをうばう、夏のひとり作業」です。「飲み物は持った？」、「顔色悪いよ、休憩しよう」、「今日は熱中症警戒アラートが出ているよ」など、お互いに気を配り、声をかけ合うことで、農作業中の熱中症による死亡事故を防ぐことを目指しています。
農作業中の熱中症による死亡事故が急増しています。その背景には、近年の気候変動による気温の上昇があります。農作業の経験が長い人でも、「これまでやってこられたのだから大丈夫」、「さすがに命にかかわることはないだろう」と過信せず、しっかりと対策をすることが大切です。
その原因となる細菌の代表的なものは、腸管出血性大腸菌（O157、O111など）やカンピロバクター、サルモネラ属菌などです。食中毒を引き起こす細菌の多くは、室温（約20℃）で活発に増殖し始め、人間や動物の体温ぐらいの温度で増殖のスピードが最も速くなります。例えば、O157やO111などの場合は、7℃から8℃ぐらいから増殖し始め、35℃から40℃で最も増殖が活発になります（注）。また、細菌の多くは湿気を好むため、気温が高くなり始め、湿度も高くなる梅雨時には、細菌による食中毒が増えます。
我が国では、食料及び飼料等の生産資材の多くを海外からの輸入に頼っている一方で、本来食べられるにもかかわらず廃棄されている食品ロスが、令和5年度（2023年度）の推計で464万トン発生しています。 食品ロスは、売れ残りや期限切れの食品、食べ残しなど、食べられるのに捨てられている食料です。食品ロスを減らすために、私たちはどのようなことを心がけたらよいのか、考えてみましょう。
食べ物を介して体内に侵入した細菌やウイルスなどが原因で引き起こされる食中毒は、1年を通じて発生するため、常に注意が必要です。なかでも鶏肉や牛肉などに付着する細菌の「カンピロバクター」や「腸管出血性大腸菌（O157、O111など）」などは、重い症状を引き起こすこともあり、抵抗力の弱いこどもや妊婦、高齢者は特に気を付けなければなりません。また、魚介類に寄生する寄生虫の「アニサキス」による食中毒報告数が増えています。これらの食中毒の特徴と食品を安全に食べるためのポイントを紹介します。 ( 出典：政府広報オンライン)
